知っておきたい!!環境関連情報への知識
～CO2削減と技術力向上・・・車載電池の活用研究～
経済産業省は近く、電気自動車（EV）の普及に向け、幅広い業種で連携し、車載電池の活用法を共同開発したり出来るように、トヨタ自動車や東京電力、NTT、ヤマト運輸などの大手企業30社超で「電動車活用社会推進協議会」を設立し、協議会には日産自動車やパナソニック、山崎製パンや自治体なども参加するそうです。
地球温暖化対策として、走行中に温室効果ガスを排出しないEVへの注目が高まっているが、ガソリン車に比べ価格が高く、中古車市場も確立していないことから、多額の補助金か燃費規制の強化がなければ普及が進まないのが実情です。
そこで協議会では、自動車や電池のメーカーだけではなく、配送や営業などで利用する企業や電力会社も加わり、普及に向けた活用法を共同で研究することになりました。
例えば、毎日同じルートを走る商用車をEVに置き換えると、燃料費の削減効果で企業にメリットが大きいと実証したり、自治体などにEVや中古となったEV用電池を非常用電源として活用することを提案したり･･･など。
今後、経産省と国土交通省は、省エネルギー法に基づく燃費の規制を厳しくし、統一基準が無いEVの燃費の算定法を設け、将来達成すべき目標を定めるようです。
地球温暖化が問題となっている今、ぜひ活用して欲しいですね。
地球温暖化対策として、走行中に温室効果ガスを排出しないEVへの注目が高まっているが、ガソリン車に比べ価格が高く、中古車市場も確立していないことから、多額の補助金か燃費規制の強化がなければ普及が進まないのが実情です。
そこで協議会では、自動車や電池のメーカーだけではなく、配送や営業などで利用する企業や電力会社も加わり、普及に向けた活用法を共同で研究することになりました。
例えば、毎日同じルートを走る商用車をEVに置き換えると、燃料費の削減効果で企業にメリットが大きいと実証したり、自治体などにEVや中古となったEV用電池を非常用電源として活用することを提案したり･･･など。
今後、経産省と国土交通省は、省エネルギー法に基づく燃費の規制を厳しくし、統一基準が無いEVの燃費の算定法を設け、将来達成すべき目標を定めるようです。
地球温暖化が問題となっている今、ぜひ活用して欲しいですね。
～Earth-friendly medals・・・地球にやさしい五輪メダル～
東京五輪・パラリンピック組織委員会は2017年4月、すべてのメダルを携帯電話やパソコンなどの日本で廃棄された家電から作るプロジェクトを開始しました。
日本には多くの資源が眠っているそうで、小型家電に含まれる金・銀・銅は･･･
携帯電話→金：約0.05g、銀：約0.26g、銅：約12.6g。
ノートパソコン→金：約0.3g、銀：約0.84g、銅：約81.6gが取り出せるとのこと。
そうした廃棄物には、金・銀・銅や他の貴金属が含まれていることから「都市鉱山」と呼ばれており、より多くの家電が回収され、使われている金属を取り出すようになれば、日本も資源大国となります。
鉱山開発による自然破壊を伴わず、海外からの輸送が不要なので二酸化炭素の排出量も少なく効果的。
オリンピック組織委員会は、金：30.3kg、銀：4,100kg、銅：2,700kgを集めることを目標にしており、多くの市民が使用済の家電を持ち込んでくれたこともあり、目標すべてが近々達成される見込みであると発表されました!!
このプロジェクトの成功は小さな一歩かもしれませんが、自国に鉱山を持たない国にとって、都市鉱山の活用が資源の安定供給を確保する有効な手段であることを示しているそうです。
廃棄される家電を有効的にリサイクルすることによって、自然破壊などの負担を軽減できることは素晴らしいことですね。
日本には多くの資源が眠っているそうで、小型家電に含まれる金・銀・銅は･･･
携帯電話→金：約0.05g、銀：約0.26g、銅：約12.6g。
ノートパソコン→金：約0.3g、銀：約0.84g、銅：約81.6gが取り出せるとのこと。
そうした廃棄物には、金・銀・銅や他の貴金属が含まれていることから「都市鉱山」と呼ばれており、より多くの家電が回収され、使われている金属を取り出すようになれば、日本も資源大国となります。
鉱山開発による自然破壊を伴わず、海外からの輸送が不要なので二酸化炭素の排出量も少なく効果的。
オリンピック組織委員会は、金：30.3kg、銀：4,100kg、銅：2,700kgを集めることを目標にしており、多くの市民が使用済の家電を持ち込んでくれたこともあり、目標すべてが近々達成される見込みであると発表されました!!
このプロジェクトの成功は小さな一歩かもしれませんが、自国に鉱山を持たない国にとって、都市鉱山の活用が資源の安定供給を確保する有効な手段であることを示しているそうです。
廃棄される家電を有効的にリサイクルすることによって、自然破壊などの負担を軽減できることは素晴らしいことですね。
～3Ｒ推進月間・・・暮らしを変えていこう～
10月は、3R推進月間です。
3Rとは、以下の3つの語の頭文字をとった言葉で、環境配慮に関するキーワードです。
①Reduce（リデュース）･･･減らす
②Reuse（リユース）･･･繰り返し使う
③Recycle（リサイクル）･･･再資源化する
ごみを減らすことで、その焼却や処理による環境への負担を少なくし、さらに、資源を有効的に繰り返し使うという「循環型社会」を実現するための重要なキーワードです。
この機会に改めて、限りある資源の大切さを認識し、環境の為に私たちができることから始めてみませんか？
3Rとは、以下の3つの語の頭文字をとった言葉で、環境配慮に関するキーワードです。
①Reduce（リデュース）･･･減らす
②Reuse（リユース）･･･繰り返し使う
③Recycle（リサイクル）･･･再資源化する
ごみを減らすことで、その焼却や処理による環境への負担を少なくし、さらに、資源を有効的に繰り返し使うという「循環型社会」を実現するための重要なキーワードです。
この機会に改めて、限りある資源の大切さを認識し、環境の為に私たちができることから始めてみませんか？
～プラごみ削減へ・・・麦わらストローの普及～
プラスチックごみによる海洋汚染の深刻化を受け、環境負荷が少ない代替品への注目が高まっています。
京都市のNPO法人「木野環境」は、プラスチック製ストローに替わる麦わらストローの普及を目指して麦の栽培と加工を進めており、7月にも全国のカフェなどで使用が始まっています。
麦わらは、英語で「straw（ストロー）」といい、中が空洞になっていることを生かし、穂を切り取った残りを飲み物に飲むときに使用されていて、日本でも明治時代から戦後にかけて麦わらストローが生産されていたそうです。
栽培するのは、ライ麦と大麦、古代小麦の3種類の麦。
ストローに用いるのは麦わらの節と節の間で、ライ麦は節間が長く、大麦や古代小麦は節間は短いですが、茎が堅くて丈夫だそうです。
収穫後に麦わらを酢水に漬けて漂白し、熱湯にくぐらせて殺菌・消毒、カットして乾燥させ、一連の加工作業は愛知県内の作業所などに委託し、ストローが出来上がります。
麦わらストローの実証事業を計画し、使用を希望する飲食店を募ったところ、京都市内をはじめ全国の24店が手を挙げ、同法人は「どんな容器と組み合わせて使用するかによってストローの長さのニーズは変わるので、店舗で使用して頂いてから総合的な評価をしたい」と話されました。
ごみに占めるプラスチックストローの割合はごくわずかですが、プラスチックごみの削減を意識してもらうきっかけになればいいですね。
京都市のNPO法人「木野環境」は、プラスチック製ストローに替わる麦わらストローの普及を目指して麦の栽培と加工を進めており、7月にも全国のカフェなどで使用が始まっています。
麦わらは、英語で「straw（ストロー）」といい、中が空洞になっていることを生かし、穂を切り取った残りを飲み物に飲むときに使用されていて、日本でも明治時代から戦後にかけて麦わらストローが生産されていたそうです。
栽培するのは、ライ麦と大麦、古代小麦の3種類の麦。
ストローに用いるのは麦わらの節と節の間で、ライ麦は節間が長く、大麦や古代小麦は節間は短いですが、茎が堅くて丈夫だそうです。
収穫後に麦わらを酢水に漬けて漂白し、熱湯にくぐらせて殺菌・消毒、カットして乾燥させ、一連の加工作業は愛知県内の作業所などに委託し、ストローが出来上がります。
麦わらストローの実証事業を計画し、使用を希望する飲食店を募ったところ、京都市内をはじめ全国の24店が手を挙げ、同法人は「どんな容器と組み合わせて使用するかによってストローの長さのニーズは変わるので、店舗で使用して頂いてから総合的な評価をしたい」と話されました。
ごみに占めるプラスチックストローの割合はごくわずかですが、プラスチックごみの削減を意識してもらうきっかけになればいいですね。
～再生可能エネルギーと蓄電池の導入・・・日本が世界のリーダーへ～
2018年夏、日本は酷暑に見舞われて何万人もの方が救急搬送され、死者も出ています。
同年10月、政府間パネルが出した報告書によれば、地球の平均気温が工業化前に比べ、1.5度上がると、世界人口の14％が5年に1回は命にかかわるような熱波に苦しみ、気温上昇が2度なら、比率は37％に跳ね上がるそうです。
2019年1月、安倍晋三首相はダボス会議で、地球の平均気温の上昇幅を1.5度以下に抑える必要性を訴えました。
その後、同年6月、首脳会議では議長国として、2050年に世界の温暖化ガス排出量を実質ゼロにするための対策を地球規模の政治課題のトップに据える考えを示しました。
世界の二酸化炭素排出量は増え続けています。
原因はアジアにおける石炭の使用が増えているからとのこと。
世界の気候科学者は、気温上昇を1.5度未満にするには、2030年までに既存の石炭火力発電容量の3分の2を廃止する必要があると説いていますが、日本は主要7カ国で唯一、国内に新規の石炭火力を建設し海外でも投資しています。
石炭火力産業が衰退していくと、東南アジアだけで約6兆7千億もの座碓資産をもたらす恐れがあるそうです。
ですが、日本の金融機関や投資家、企業が脱炭素化に備え始め、石炭火力への投資により自社の国際的評価が大きく傷つくことに気付いたのです。
世界のエネルギー転換は予想を大幅に上回るペースで進み、再生可能エネルギーと蓄電池の導入は伸びています。
2020年には、世界のほとんどの市場で再エネのシェアが上回り、日本企業は再エネで世界のリーダーになれる技能と経験を持っていることでしょう!!
同年10月、政府間パネルが出した報告書によれば、地球の平均気温が工業化前に比べ、1.5度上がると、世界人口の14％が5年に1回は命にかかわるような熱波に苦しみ、気温上昇が2度なら、比率は37％に跳ね上がるそうです。
2019年1月、安倍晋三首相はダボス会議で、地球の平均気温の上昇幅を1.5度以下に抑える必要性を訴えました。
その後、同年6月、首脳会議では議長国として、2050年に世界の温暖化ガス排出量を実質ゼロにするための対策を地球規模の政治課題のトップに据える考えを示しました。
世界の二酸化炭素排出量は増え続けています。
原因はアジアにおける石炭の使用が増えているからとのこと。
世界の気候科学者は、気温上昇を1.5度未満にするには、2030年までに既存の石炭火力発電容量の3分の2を廃止する必要があると説いていますが、日本は主要7カ国で唯一、国内に新規の石炭火力を建設し海外でも投資しています。
石炭火力産業が衰退していくと、東南アジアだけで約6兆7千億もの座碓資産をもたらす恐れがあるそうです。
ですが、日本の金融機関や投資家、企業が脱炭素化に備え始め、石炭火力への投資により自社の国際的評価が大きく傷つくことに気付いたのです。
世界のエネルギー転換は予想を大幅に上回るペースで進み、再生可能エネルギーと蓄電池の導入は伸びています。
2020年には、世界のほとんどの市場で再エネのシェアが上回り、日本企業は再エネで世界のリーダーになれる技能と経験を持っていることでしょう!!